前回の復習
共産革命では世界各国で通算1億7千万人もの罪なき人々が粛清された。コロンブスから始まる大虐殺と奴隷貿易で西欧白人は1億数千万もの人々を死に追いやった。合わせて3億人以上・・・そして尼港事件・・・
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それに対し日本は国際連盟規約に人種差別撤廃を盛り込む努力をし、また国際的に認められるべく、皇軍の兵士であることを常に意識し、規律正しい派兵を行った。
そんな善良な国・日本に対し、無理難題を仕掛けてきた国がある。アメリカだ。
日露戦争の後始末
日露戦争は日本の勝利で終わる。
しかし日本もこれ以上戦える状況ではなかった。戦費は底をつき、大陸に送る食料も銃弾も限界であった。これを敵側に悟られぬよう和平を結ばねばならない。賠償金の放棄もやむを得なかった。
しかし、そのようなギリギリの状況を知らされず勝利に酔っていた日本人は賠償金を取れなかったことに対し怒りの声を挙げる。その声に押されたのか、南満州鉄道を共同経営すると約束していた桂・ハリマン協定を反故にしてしまう。
支那の権益にありつけると期待し、日本とロシアを仲介したアメリカの、面子と利益、両方が潰される最悪の形となってしまった・・・。
これを機に、アメリカは日本追い落としに舵を切る。
アメリカが支那利権獲得競争に乗り出したとき、支那本土は西欧列強の食い物にされており、アメリカが入り込む余地はなかった。
最後に残っていたアメリカの領土侵略欲を満たす土地、それが満州だったのだ。その土地を、よりにもよって劣等民族である有色人種が権益を独り占めすることなど、優秀な白人種と自認している彼らにとって耐えられる状況ではなかった・・・。
しかも満州はその後、日本の共同体育成型植民地経営により繁栄を極めることになる。19世紀中頃に人口300万人と推定されていた満州は、1908年には1580万人、1932年2930万人、1940年には4100万人と爆発的に人口が増加した。それは日本統治の規律正しさと安全、さらに満州国を打ち立ててからは「五属協和」という人種平等理念に裏打ちされたものであった。
アメリカの牙
桂・ハリマン協定破棄によって、満州への経済的侵略の目を潰されたアメリカは徐々に日本の首を絞める政策を打ってくる。
1922年、ワシントン軍縮会議がその始まりであった。日本艦船の数が英米に比べ不当に制限されたことも大きいのだが、決定的であったのは「日英同盟」が破棄されたことである。アメリカが執拗に四ヵ国条約の締結を推し進め、日英の分断を図った。これで日本はイギリスという当時西欧列強でも最強国の後ろ盾を失うことになる・・・
そして1924年、絶対的排日移民法がアメリカ議会で成立する。これは日本からのアメリカへの移民を全面的に禁止する法案で、完全なる人種差別政策であった。これにより日本国民の対米感情は悪化の一途をたどる。
1929年、ホーリー・スムート法によりアメリカがブロック経済へ移行する。そして対日禁輸措置であるABCD包囲網へ移行していく・・・そしてついに1941年8月、アメリカは対日石油全面禁輸を打ち出すのである。
昭和天皇も戦後次のような趣旨のことをおっしゃられている「大東亜戦争の遠因は排日移民法、近因は石油禁輸措置にあった」と。
ハル・ノート
そして極めつけは1941年11月26日に提出されたハル・ノートである。日本がこれまで築き上げてきた支那での権益（条約などで得た正当なもの）をすべて白紙に戻せと言ってきたようなものだ。逆の立場で、このような馬鹿な主張が通るかどうかアメリカに問いたい。
『アメリカがこれまで他国から得た、ハワイやカリフォルニア・ニューメキシコ・テキサスなどを返して、東部13州に戻すことを通達する』
こう言われてアメリカは「はい、わかりました」と？そんなことあり得ないであろう。当然日本も「はい、そうですか」とはならなかった・・・戦後の茶番劇、東京裁判でも日本側弁護人ブレイクニーに『こんな最後通牒を出されたらモナコやルクセンブルクのような小国でも武器をとって立ちあがっただろう』と言わしめたほど、高圧的かつ屈辱的なものであった。
アメリカにいじめられ続けても、常に戦争回避の可能性を探り続けた日本。しかし、ハル・ノートというアメリカの最後通牒を受け取った日本は、ついに堪忍袋の緒が・・・
1941年12月8日、真珠湾に一撃をくらわすのだ。
その時、アメリカはこう叫んだ。
『リメンバー・パールハーバー』
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